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寄付の必要性

寄付の必要性

基金はなぜ必要か

知識社会の到来により大学が創り出す「知」の価値が高まったことを背景に、グローバルな大学間の競争が激化しています。日本では国家財政逼迫のため高等教育に振り分けられる予算が年々削減されており、東京大学の運営費交付金は法人化以降1割程減少しました。このため、人員削減を始めとする経営の効率化を図るとともに、基金活動などの自己収入の増大を図ることが重要な課題と考えています。
また、世界に目を転じれば、欧米やアジアの諸国が教育研究への公的投資を拡大しています。海外には公的資金に加えて大規模な基金を有し、年間運用益が東京大学の総事業費を大きく上回る大学が存在しています。このような情勢の中で、東京大学が世界でトップクラスの大学と肩を並べていくためには強固な財務基盤が不可欠であり、基金の充実は必須と考えております。

【東京大学の運営費の推移】
運営費推移

【米国大学等との「基金」規模の比較】

大学名
基金の規模(億円)
ハーバード大学
38,800※1
イェール大学
24,936※1
プリンストン大学
21,840※1
ケンブリッジ大学
8,820※1
オックスフォード大学
7,254※1
慶応義塾大学
481※2
早稲田大学
274※2
東京大学
100※3

※1 1ドル=120円、1ポンド=180円で換算(平成25年度実績)
※2 寄附金のうち、第3号寄附金(平成25年度実績)
※3 東大基金(平成27年3月現在)

[参考:東京大学の財務情報]

総長ごあいさつ

「知の協創の場」の構築へ

写真:東京大学総長 五神 真

グローバル化が加速している中で、環境問題、エネルギー問題、地域間格差等、人類全体で取り組むべき課題が顕在化しています。日本は学術先進国として、学術知をもってこのような課題解決に主体的に貢献していかなければなりません。私たち東京大学は、先達が培ってきた伝統を引き継ぎ、人類社会のさらなる発展のために、「知の創出」、「人材の育成」の中心となる責務を担っています。

学生には主体的な学びの中で、「自ら原理に立ち戻って考える力」「考え続ける忍耐力」「自ら新しいアイデアや発想を出す力」の3つの基礎力を鍛え、育み、活かすために、「自らを相対化できる広い視野」を獲得し、それらを糧として自己を大きく成長させてほしいと願っています。東京大学がこれまで培ってきた世界に卓越した研究こそ、その牽引力となるものです。新たな知の源流を生み出し続ける豊かな土壌として、多様性のある研究教育環境と自由度の高い基盤財源を確保することが不可欠です。そこに、世代や国などの枠組みを超えて様々な人々が協働する「知の協創の場」を構築し、知の活用によって地球的規模の諸課題解決へつなげていきたいと考えています。

東京大学は勇気と英知と責任感を持って挑戦していきます。
今後なお一層の東京大学基金へのご支援を賜りますようお願い申し上げます。

東京大学総長 五神 真

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